【どの資格が1番有利?】日本語教師になるための3つの資格を徹底解説!

日本語教師の資格

日本語教師とは、日本語を母語としない外国人等に、国内・海外の日本語教育機関(日本語学校・小中高・大学など)で日本語を教える仕事です。

この記事では、日本語教師になるために必要な3つの資格、その他の条件や注意点についてまとめています。

*2021年6月現在、「公認日本語教師」の国家資格創設に関する議論が行われており、今後日本語教師の資格に大幅な変更が起きる可能性もありますが、これから紹介する3つの資格を満たしている現役日本語教師には、経過措置が適用されることが濃厚なため、この資格が全くのムダになる可能性は低そうです。

日本語教師になるには、具体的にどのような資格が必要なのでしょうか。

HAIBARA
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基本的に、国内の日本語学校(法務省告示基準、以下、「告示基準」に該当する学校、以下、「告示校」)で働くためには、下の3つのうちいずれかの資格が必要です。

  • 4年制大学卒業+日本語教師養成講座(420時間)修了
  • 大学で日本語教育に関する教育課程を修了
    (主専攻を修了、または副専攻対象科目を26単位以上取得)
  • 日本語教育能力検定試験に合格
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では、それぞれどのような資格なのか、順番に見ていきましょう。

1-1. 4年制大学卒業+日本語教師養成講座(420時間)修了

おそらく最も多くの日本語教師が取得する資格がこの日本語教師養成講座(420時間)の修了です。
あとで紹介する「日本語教育能力検定試験」の合格に必要な知識を身につけることもできますし、実際に日本語学校などで教壇に立つ際に必要なスキルを学ぶこともできます。

この資格の場合、2021年6月現在、「4年制大学卒業」の資格も必要になるので、最終学歴が高校や短期大学の方は、注意が必要です。

なお、認められる講座は、「告示基準」で「日本語教育に関する研修であって適当と認められるもの」と定義されており(実際には種々の条件を満たし文化庁に届け出を受理されたものが認められることになっています)、これを420時間以上受講し修了すること(+大卒)が条件となっています。

ちなみに、この課程が設置されている大学(文化庁HP)もあります(「420単位時間以上」と記載されているものが該当)。

1-2. 養成講座を選ぶポイントは?

なるほど、日本語教師養成講座については理解しました。

では、養成講座を選ぶときの注意点とか、ポイントはありますか?

養成講座を選ぶポイントはいろいろありますが、最も重視すべきポイントは、

実習(模擬授業)の数が多い講座を選ぶ

ということです。

養成講座は、基本的に講義と実習に分かれます。

講義では、言語学や日本語文法など、授業も含めた日本語教師の業務を行う上で必要になる基礎知識や周辺知識を身につけていきます。


もちろんこれも実際に仕事を始めてから役に立つことも多くあります。

対して実習では、実際の授業の進め方や、文法・語彙の説明の仕方などを学びます。ここで学ぶものが、実際の授業に直結するスキルや知識となります。


また、多くの日本語学校が採用試験の際に行っている「模擬授業」も、実習の中に含まれていることがほとんどです。


ただし、この模擬授業の数は講座によって大きく異なり、各受講生が半年間ほぼ毎回(週1-2回)模擬授業をやるハードな講座もあるし、1年間の講座の中で、各受講生が通算で1-2回、15-30分程度しか模擬授業をやる機会がない講座もあります。

日本語学校で採用活動をしていて感じたことは、

実習の多い講座を受けてきた人は、模擬授業でもしっかり基礎ができている

ということです。

だから、受講中は模擬授業の準備や教案作成等に追われて、結構大変になるかと思いますが、将来本気で日本語教師をやりたいと思っている人は、実習(模擬授業)が多いところを選ぶと、採用試験でも、実際に就職してからも、役に立つスキルが身に付くと思います。

あとは

  • 模擬授業や教案のフィードバックが丁寧にしてもらえる
  • 修了後のサポートが充実している
  • 自分の予定にあった時間帯・曜日に開講している
  • 「最短/最速資格取得!」「公認日本語教師の資格創設前のラストチャンス!」みたいな広告を打っているところは疑う

などの要素も考慮して選ぶと、自分に合った良い養成講座が見つかると思います。

2. 大学で日本語教育に関する教育課程を修了(主専攻を修了/副専攻対象科目を26単位以上取得)

2つ目の資格は、大学で日本語教育に関する教育課程を修了することです。
主専攻も副専攻も、人文学部や外国語学部、国際関係の学部などに設置されていることが多いです。

ただし、資格として認められるのは、養成講座と同様に、文化庁で定められた基準を満たしたものに限られます。主専攻/副専攻として認められるかどうかは、目指す大学に問い合わせるか、文化庁のHPで確認しておきましょう(「45/26単位以上」と記載のあるものが該当)。

この資格のネックは、単位数から見てもわかる通り、取得は比較的簡単なものの、基礎の基礎の部分ぐらいしかカバーされていないということです。
特に副専攻では、上述の養成講座で行われる実習や模擬授業の数が確保されているところはほとんどありません。

私は大学時代に副専攻(26単位取得)を取りましたが、音声学や日本語文法のなどの入門的な位置付けの授業を7つほど受けただけで、その中で実際の日本語授業や教授法に関するものは、1つだけでした(だから卒業後養成講座に通った)。

3. 日本語教育能力検定試験に合格

最後に紹介するのは、(財)日本国際教育支援協会が主催する「日本語教育能力検定試験」に合格することです。


車で言えば、教習所に行かずに一発試験に合格するようなものですが、この資格を取得すれば、学歴は無視され、4大卒でなくても告示校で正式に働くことができます。

ただこの試験の範囲は多岐に渡り、大学も養成講座も行かずに合格するためには、かなりの努力が必要だと思います。出題範囲は公式ページ(協会HP)に記載されています。


ちなみに試験は毎年10月で、受験料は14,500円です(昨年度から値上がりした…)。
2021年の試験は10/24(金)、出願期間は7/5(月)-8/2(月)です。

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4. 就職に有利なのはどの資格?

資格については何となく分かりました。ちなみに就職の時に有利なのはどれなんですか?

民間日本語学校の場合、特にどの資格があれば優遇されるということはありません。
ただし、養成講座の項目で述べた通り、採用試験には模擬授業が含まれている場合が多く、その場面で力を発揮するのは、この3つの中では明らかに養成講座での実習経験です。
日本語学校で行われている授業(主に直接法での授業)はかなり特殊なため、実践的な授業の練習をある程度こなしていないと、日本語学校の採用担当者に評価される模擬授業をするのは難しいと思います。

理想を言えば、「主専攻+養成講座」とか、「養成講座+検定合格」など複数の資格を持っておくのが良いでしょう。
数年前は養成講座のみの人や、副専攻のみの人も多かったですが、最近では、「養成講座+検定合格」を持っている人が増えています。

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